新着情報
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お知らせ
オンライン理論政策更新研修【第３回】のお申込み受付を9月14日から開始いたします。
お知らせ
中小企業庁より令和７年3月末から4月上旬にかけて、登録の有効期間が満了となる中小企業診断士の方に向けたご案内が届きました。
お知らせ
オンライン理論政策更新研修【第２回】のお申込み受付を開始しました。 お知らせ
オンライン理論政策更新研修【第１回】のお申込み受付を開始しました。 お知らせ
オンライン研修は、開催日の1か月前から受け付けいたします。
お知らせ 宮城会場の日程と講師等が変更になりました。
お知らせ 各会場のお申し込みを開始しております。
お知らせ 令和6年度の日程を公開いたしました。
お知らせ 令和6年度の日程は4月上旬を予定しています。
オンライン（リモートネットワーク）による理論政策更新研修
経営教育総合研究所では、15年以上前からのオンラインを活用した人材育成を行っています。現在、教室講座や集合研修より効果の高いオンライン研修を提供しています。 オンライン研修専門の講師育成や業務用収録機器を用いた映像作成は、コンサルタント資格を持つ、プロの専門家からも高い評価を得ています。
経営教育総合研究所のオンライン研修への取り組みはこちらから研修日時と研修テーマ（お申込受付開始は開催日の1か月前からを予定しています。）
| 回数 | 研修日 | 研修時間 | 理論政策更新研修のテーマ | 担当講師 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 8月17日(土) | 13:30~18:00 | 〔28〕伴走支援による資金繰り改善の実践 新しい中小企業経営と政策 |
遠山直幹 |
| 2 | 9月14日(土) | 13:30~18:00 | 〔27〕中小企業診断士のための超高関与消費者向けマーケティング 新しい中小企業経営と政策 |
岩瀬敦智 |
| 3 | 10月13日(日) | 13:30~18:00 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 4 | 11月23日(土) | 13:30~18:00 | 〔27〕中小企業診断士のための超高関与消費者向けマーケティング 新しい中小企業経営と政策 |
岩瀬敦智 |
| 5 | 11月30日(土) | 13:30~18:00 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 6 | 1月26日(日) | 13:30~18:00 | 〔27〕中小企業診断士のための超高関与消費者向けマーケティング 新しい中小企業経営と政策 |
岩瀬敦智 |
| 7 | 2月8日(土) | 13:30~18:00 | 〔21〕：中小企業のための需要創造型ペルソナ・マーケティング （改訂・令和6年度版） 新しい中小企業経営と政策 |
竹永亮 |
| 8 | 3月9日(日) | 13:30~18:00 | 〔28〕伴走支援による資金繰り改善の実践 新しい中小企業経営と政策 |
遠山直幹 |
| 9 | 3月23日(日) | 13:30~18:00 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
オンライン研修の受講料（税込）
オンライン研修の受講料 6,820円
（税込）
お支払い方法
銀行振込または、PayPalを用いたクレジットカード決済
注意：オンライン研修と会場受講では価格が異なります。
担当講師と理論政策更新研修のテーマ
- 岩瀬敦智【担当：〔テーマ23(旧W)〕中小小売業のVMD（ビジュアルマーチャンダイジング）戦略】
- 多くの小売業では商環境の要請から、少ない従業員数で店舗を運営するローコストオペレーションがテーマとなっています。経営資源が少ない中小小売業において、いかにローコストで売上を高めるかは喫緊の課題です。そこで本研修では、売場の魅力度を高めることによって、販売員数を増やすことなく売上アップをはかるVMD（ビジュアルマーチャンダイジング）戦略を取り上げます。視覚的な売場構築に主眼を置いたVMDについて、具体的な手法に加え、VMDが売上アップにつながるメカニズムや、VMDスキルを組織的に高めるためのポイントを、事例を交えながら紹介します。
- 竹永亮【担当：〔テーマ21(旧U)〕中小企業のための需要創造型ペルソナ・マーケティング】改訂・令和6年度版
- 本研修では、中小企業が展開している営業活動やプロモーション活動を本質的に見直すためのきっかけづくりを目指していきます。他社と同じような結論（提案内容）が生まれやすい市場調査や顧客の声を鵜呑みにすることなく、「考えること」の重要性に気づくことが肝要です。これからの中小企業のコンサルティングに求められるのは、形式的に「学ぶ」ことではなく、能動的に「考える」ことであることを伝えられるようにすることをねらいとしています。
- 岩瀬敦智【担当：〔テーマ27〕中小企業診断士のための超高関与消費者向けマーケティング】
- 超高関与消費者とは、その企業が提供する商品やサービスカテゴリー、ブランドに対して、超長期的に持続する最大の思い入れやこだわりを持った状態の消費者です。本研修では中小企業が、顧客を超高関与消費者へと移行することを目指す方策を取り上げます。
そのために、本研修内では中小企業がどのように消費者を超高関与状態へと移行するかについて理論と事例を交えながら体系的に整理し、説明します。具体的には超高関与消費者化を成功させた先行事例と、既存の超高関与消費者へのマーケティング研究を踏まえて、消費者を超高関与状態に移行するために必要なエッセンスとプロセスを概観し、その上でそれらを中小企業に当てはめる際の違いや留意点についてレクチャーします。
- 遠山直幹【担当：〔テーマ28〕伴走支援による資金繰り改善の実践】
経営状況が厳しくなった企業は、追加融資・リスケ等で資金繰り破綻を回避しつつ、次の段階では、経営改善を図り、一定のキャッシュフローを確保して借入を返済できる状態にすることが重要になります。経営者に腹落ちした経営改善計画を策定し、課題解決に向けた自発的な行動を促すには、信頼できる支援者による伴走支援を必要としているため、
本研修では、資金繰り改善の実践に必要な知識、利用可能な施策・ツール、金融 機関の考え方を整理するとともに、講師の経験に基づく実際の事例を紹介しながら、どのように伴走支援を進めるかについて、演習を通して考察し、資金繰り改善の実践力を高めます。
- 山口正浩【担当：〔テーマ29〕中小企業のDX戦略】
- DXの推進は、人口減少・少子高齢化が進展し、生産年齢人口の減少と国内需要の伸び悩みが継続している我が国において、中小企業・小規模事業者にとって、人手不足のボトルネックの解消に資するだけではなく、持続的な成長と発展のために活用したい施策となっています。講義では〔１〕中小企業のDX推進において経営者が積極的に関与する体制の構築や全社的に推進するための組織文化の醸成、国の施策を活用した持続的なDXの推進方法、〔２〕現状の中小企業のDX推進の成功事例や、業績低迷が続いている中小出版業界において、自身が赤字出版社を買収しDXを推進して大幅な黒字企業へと変革させた事例を紹介しながら、そのポイントについて、中小企業の支援に役立つ知見を共有化します。
- 共通テーマ【新しい中小企業経営と政策】
- 政策テーマは、全回共通の内容です。中小企業白書と新施策について、オリジナル資料を用いて解説します。中小企業の動向と中小企業を取り巻く外部環境の変化の理解に関し2024年版の中小企業白書の内容を踏まえて詳解し、特に重要と認められる施策の概要について解説します。
会場受講による理論政策更新研修｜全国研修日程
研修日時と研修テーマ（お申込受付開始は開催日の1か月前からを予定しています。）
| 会場 | 研修日 | 研修時間 | 理論政策更新研修のテーマ | 担当講師 |
|---|---|---|---|---|
| 宮城 | 7月20日(土) | 13:00~17:30 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 愛知 | 6月22日(土) | 13:00~17:30 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 大阪 | 6月23日(日) | 13:00~17:30 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 広島 | 6月16日(日) | 9:00~13:30 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 香川 | 6月17日(月) | 10:00~14:30 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
| 福岡 | 6月15日(土) | 14:30~19:00 | 〔29〕中小企業のDX戦略 新しい中小企業経営と政策 |
山口正浩 |
会場研修の受講料（税込）
会場研修の受講料 7,920円（税込）
お支払い方法
銀行振込または、PayPalを用いたクレジットカード決済
注意：オンライン研修と会場受講では価格が異なります。
論文審査
| お申込み受付期間 | 2024年5月2日(木)～5月9日(木) |
|---|---|
| お振込先 | お申込みフォームに記載しております。 |
| 論題資料の送信日 | 2024年5月24日(金) |
| 論文の文字数 | 4,000字以上20,000字未満 |
| 論文提出締切日 | 2024年6月7日(金) |
| 審査期間 | 論文締切後、10日ほど要します。 |
| 合格証書の発送日 | 2024年7月3日(水)以降 |
論文審査の審査料（税込）
論文審査の審査料 11,000円
（税込）
お支払い方法
銀行振込のみ
理論政策更新研修に関するお問い合わせはこちら
03-6284-1957 （受付時間 平日11:00～17:00）